管理職向けマネジメント変革プログラム
Change-Management Program
企業の管理職は、経営陣・経営企画・人事の意向や施策と現場をつなぐ重要な役目を担っています。
ねらい通りの組織変革やイノベーションを推進するためにも、
管理職の方が「固定観念」や「思い込み」に囚われずにマネジメントすることが求められています。
現場で変革をリードする存在になることをサポートするのがマネジメント変革プログラムです。
組織に以下のような課題はありませんか？
- 組織変革やイノベーションを推進したいが、管理職が「壁」となってしまっている
- 管理職が旧態依然としたコミュニケーションやマネジメントから抜け出せず、理想とする組織を実現できていない
- 社員の主体性を軸としたマネジメントを実践したいが、管理職の指示・命令が多い
- エンゲージメントサーベイの結果を分析すると、管理職のマネジメントに関するスコアに課題がある
このような場合には、メンタルモデルに着目して
アプローチを検討することが有効です。
メンタルモデルを扱う重要性
メンタルモデルとは、幼少期から大人になるまでの間に形成される、個々人の行動のOS（オペレーションシステム）となっている「無意識の価値観の枠組み」を指します。
マネジメントのあり方・手法について扱う場合、ご自身が大切にしている価値観や「マネジメントはこうあるべきだ」という信念を認知し、 それらが事業や人材の成長に最適なものであるかを見つめ直すことが重要です。
「マインドセット・スキル系の研修を実施しているが、大きな変化が見えない」という場合は、このメンタルモデルにアプローチできていない可能性があります。
マネジメント変革プログラムが組織にもたらす変化
新しいマネジメントの確立と組織風土の変化
過去の成功体験に紐づく思考・行動パターンを手放し、新しいマネジメントスタイルを確立します。 その上で、新たなマネジメントスタイルを確立した管理職の方々が変革の起点となって、組織風土改革を推進します。 中長期的に取り組みを続けることで、社員の主体性を引き出すマネジメントを実践する文化を耕していきます。
「囚われ」からの解放による変革の推進
管理職が過去の体験から「こうあるべき」と囚われていた考え方や価値観を手放すことができます。
その結果、会社が示す新しい戦略や方針を受けいれ、推進することができるようになります。
アイディール・リーダーズのマネジメント変革プログラムの特長
メンタルモデルの深掘りと書き換え
ご自身のマネジメントスタイルや、現在起こっていることについて内省を深めながら、マインドセットの変容を促します。 ご自身による振り返りと部下からのコメントをもとに、過去の成功体験・失敗体験に紐づく、マネジメントに関する固定観念（メンタルモデル）を特定し、書き換えていきます。
「自分が扱いたいテーマ」をもとにグループ対話を実施
一回の研修で認知を書き換えただけでは、ご自身が理想とするマネジメントスタイルに到達できるとは限りません。 3ヶ月〜6ヶ月ほど現場で実践を積み重ねた後、取り組みの状況を踏まえて、ご自身が扱いたい課題やテーマを持ち寄ることで、問題意識や課題に対する打ち手を集合知化することができます。
マネジメント変革プログラムのプログラム詳細
現状の振り返り
管理職同士でテーマに対しての問題意識を話し合ったり、メンバーの方からのアンケートを読むことによって、現状を振り返る。
固定観念の言語化と手放し
対話を通して、「現状」を作っている管理職自身の思考・行動の背景にある固定観念を言語化。 その後、固定観念を書き換えるための対話も実施。
アクションプランの作成
新しい固定観念を持った状態で、現状を変えるための打ち手を幅広く考え、アクションプランを策定する。
課題の根深さを認識し、現状を正しく捉え、背景にある固定観念に気づく。
固定観念を手放した上で今後のアクションを考え、新しいマネジメントスタイルを確立する。
通常の研修では、マネジメントにおける心構えや手法・スキルについて講義形式で学びを深めます。 しかし、自分が持っている価値観やものの見方が変わらない限り、研修効果が限定的になる場合も少なくありません。
本プログラムでは、事業・組織に対して管理職の方が抱えているイシューを書き出すことからスタートし、 それらの根本にある「問題の根深さ」を理解した上で、新しい取り組みの必要性を認識して頂くことを大切にしています。
新しいマネジメントスタイルを確立したい企業や、管理職の皆様に「変わるきっかけ」を提供したい人事部の方にお勧めしているプログラムです。
新しいマネジメントスタイルを現場で実践する中で見えた気づきを、
集合知化し、組織全体のマネジメント能力を向上させる。
固定観念を手放して新しいマネジメントスタイルを実践する中で直面した課題や気づきについて、組織全体で共有します。
自らが対話したいテーマを設定し、同じテーマに興味がある人たちで集まり、 「現在起きていること」について多様な視点から対話を行うことで、ご自身のマネジメントのあり方を探求し続けることができる上、 マネジメントに関する具体的な打ち手を共有することができます。
対話のアウトプットは参加者（管理職の皆様）と人事部で共有します。振り返りの機会を定期的に設けることで、 マネジメントにおける自社特有のナレッジを蓄積することが可能です。
ソリューションの設計思想
（なぜこのサービスが生まれたのか？）
企業の管理職は、経営層が決めた戦略やメッセージを咀嚼し、実行に移すためのリーダーであり続ける必要があります。
そのためには、過去の成功や失敗に囚われずに事業の推進やメンバーのマネジメントを行うことが求められます。
一方で、個人や組織は、慣れ親しんだ思考パターンや価値観を簡単には捨てることができない側面を持っています。
私自身、様々な企業のリーダーの皆様とお話をしてきた中で、管理職の皆様が「変わりたくても変わることができない」ことに苦しんでいることを知りました。 そして、普段エグゼクティブ・コーチングでご提供している内容を、集合型のワークショップでご提供するプログラムを開発いたしました。
本プログラムでは、組織をマネジメントする上で管理職の皆さんがお持ちの「固定観念（メンタルモデル）」を認識し、手放すことで、 ご自身が新しいマネジメントスタイルを確立することをサポートします。
導入事例
東急リバブル株式会社
ご依頼の背景
不動産仲介業界に先駆けて「働き方」に関する意識変革を全社的に推進。 その中で、現場のリーダーである部長職・課長職が「マネジメントのあり方」を改めて見直す機会として、マネジメント変革研修の実施を依頼しました。
プログラムによってもたらされた変化・反響
一般論ではなく具体的な変革事例を部署間・課長間で共有することができ、それが変革の推進につながりました。 部下の声を集めてフィードバックを行ったことで、多くの課長がマネジメント変革の取り組みの効果に自信を持っていました。
実際に、業績はキープしたまま、残業時間は月8時間短縮することができ、平均残業時間は月30時間を下回りました。 不動産流通業で残業が月30時間を切るのは中々考えにくいことです。 モバイルワークや時差出勤を上手く活用したことが、残業時間の短縮・働き方改革の推進につながりました。
これらの働き方・マネジメントにおける明確な変化は、従来の価値観・当たり前を疑ったことで得られた成果です。 単発で実施する研修として終わらせず、変革が実現するまで伴走して頂いたおかげだと考えています。
Q&A
よくある質問
はい、可能です。 メンタルモデルについての事前の知識がない管理職の方にもご参加いただけるよう、丁寧な解説を行った上で研修を実施いたします。
もちろん全ての管理職の方に実施することが有効ではありますが、状況に応じて、特定の方に参加頂いたり、有志で参加者を募ったりすることも可能です。 柔軟に対応可能ですので、ご懸念等はお気軽にご連絡ください。
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