《グローバルリーダーシップ開発にご関心のある方向け》 異なる文化で成果を出すリーダーが身につけるべき「CQ(異文化適応力)」とは?

《グローバルリーダーシップ開発にご関心のある方向け》
異なる文化で成果を出すリーダーが身につけるべき「CQ(異文化適応力)」とは?

企画概要|セミナー開催の背景

日本企業が継続的に成長と遂げるためには、海外への進出やグローバル人材の活用は避けては通れない道となっています。
しかしながら、グローバルに進出しても、現地の方々を日本の文化に「同化」させた状態でビジネスを進めたいと考えるリーダーは少なくありません。

また赴任先の国の文化と日本の文化の違いを表層的にしか理解しておらず、どう対応すべきか、最後まで解を持たないまま海外赴任を終える駐在者の方も多く目にしてきました。このような状態では、多様性が活かされないばかりか、ビジネスでの成功確率を著しく下げることにつながります。

そこで今回のセミナーでは、国と国との文化の違いを体系的に学び、各国に対しどのように対応することが最も成果に繋がるかという戦略を立てる力を養うことができる「ホフステードの6次元モデル」についてご紹介します。

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本セミナーの見どころ

文化と経営の父と呼ばれるヘールト・ホフステード博士の「6次元モデル」を活用することで、国ごとの傾向の違いを体系的に学ぶことができます。

これにより、「ある国での特殊な環境下における成果の上げ方」のような個別の事例の紹介ではなく、あらゆる国と文化の違いを乗り越えて成果に繋げる具体的な方法と実践的な活用イメージを持っていただけるセミナーです。

本セミナーでは、具体的に下記などをご紹介する予定です。

  • 21世紀のビジネスパーソンに必須とされる異文化適応力「CQ」とは何か
  • 国と国との文化的な違いを6次元で見える化できるアセスメント
  • 各次元における各国の傾向と、起こりうるすれ違い
  • 文化の違いを踏まえた効果的なコミュニケーション方法
  • 効果的な研修プログラムの一例

【関連サービス】
https://ideal-leaders.co.jp/service/global-leadership/

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セミナー概要

日時:2023/12/14(木) 11:00-12:00 (10:50開場)

定員:100名

費用:無料

会場:オンライン(zoom)にて実施

申込〆切:開催前日

参加をおすすめしている方

  • グローバルに事業を展開されている企業の経営者・人事部の方
  • グローバルに活躍できるリーダーを育成したい企業の経営者・人事部の方
  • グローバルな人材が所属する組織のリーダー

登壇者紹介

宮森千嘉子
アイディール・リーダーズ株式会社
Chief Culture Officer
https://ideal-leaders.co.jp/member/chika-miyamori/
「文化と組織とひと」に橋をかけるファシリテータ、リーダーシップ&チームコーチ。 サントリー広報 部勤務後、HP、GEの日本法人で社内外に対するコミュニケーションとパブリック・アフェアーズを統括し、 組織文化の持つビジネスへのインパクトを熟知する。 また50カ国を超える国籍のメンバーとプロジェクトを推進する中で、 多様性のあるチームの持つポテンシャルと難しさを痛感。 「違いに橋を架けパワーにする」を生涯のテーマとし、日本、欧州、米国、アジアで企業、地方自治体、プロフェッショナルの支援に取り組んでいる。英国、スペイン、米国を経て、現在は東京在住。
ホフステード博士認定ファシリテータ、米国Cultural Intelligence Center認定CQ(Cultural Intelligence)及びUB(Unconscious Bias)ファシリテータ、 IDI(Intercultural Development Inventory) 認定クォリファイドアドミニストレーター、 CRR Global認定 関係性システムコーチ(Organization & Relationship Systems Certified Coach)、 TLC認定 The Leadership Circle Certified Practitioner, Gallup認定ストレングスコーチ。共著に「経営戦略としての異文化適応力」(日本能率協会マネジメントセンター)がある。 一般社団法人CQラボ主宰。 青山学院文学部フランス文学科卒、英国Ashridge Business School MBA オランダの社会心理学者ヘールト・ホフステード博士の国民文化研究をベースに、 経営戦略や組織文化変革に関するアセスメント実施及びコンサルティングを提供しており、 アイディール・リーダーズのビジョン策定プロジェクトや組織風土変革プロジェクトにおける組織文化診断として導入事例多数。

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